近畿職業能力開発大学校
学校情報ページ
学部・学科・コース
専門課程 120名（生産技術科 30名、電気エネルギー制御科 30名、電子情報技術科 30名、住居環境科 20名、メカトロニクス技術科 10名）
※2022年度入学の情報です。 工学系統
機械工学 / 電気・電子工学 / 通信・情報工学 / 建築学 / 土木・環境工学 / 材料工学 / 資源・エネルギー工学
奨学金情報
【技能者育成資金】
有利息の貸与制
［定員］
なし
［受給資格］ 所得基準、成績基準に応じる（詳細については学務課へお問い合わせ下さい）
［概要］ 審査合格者について、1年あたり自宅通学生50万円（自宅外通学生の場合は、59万円）を上限として労働金庫から融資
［受給資格］ 所得基準、成績基準に応じる（詳細については学務課へお問い合わせ下さい）
［概要］ 審査合格者について、1年あたり自宅通学生50万円（自宅外通学生の場合は、59万円）を上限として労働金庫から融資
【授業料等減免制度】
給付制/免除制
［受給資格］
次の要件等を満たすことが必要です。
１．国籍・在留資格等に関する要件
２．学業成績等に関する 要件
３．家計の経済状況に関する 要件
詳しくは、当校へお問合せください。
［概要］ 令和２年４月より近畿職業能力開発大学校に通う住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生を対象に、授業料・入校料を減免する制度を実施しております。
基本的には、半期ごとに申請及び審査をすることとなりますが、予期せぬ事由により家計が急変した学生については、その都度申請が可能な制度となっております。
令和３年度前期は、当校で７３名が申請し、４３名が入校料及び授業料の全額免除が認められ、１８名が２/３の免除、８名が１/３の免除が認められました。また、工期は、６２名が申請し、３６名が授業料の全額免除が認められ、１５名が２/３の免除、９名が１/３の免除が認められました。
１．国籍・在留資格等に関する要件
２．学業成績等に関する 要件
３．家計の経済状況に関する 要件
詳しくは、当校へお問合せください。
［概要］ 令和２年４月より近畿職業能力開発大学校に通う住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生を対象に、授業料・入校料を減免する制度を実施しております。
基本的には、半期ごとに申請及び審査をすることとなりますが、予期せぬ事由により家計が急変した学生については、その都度申請が可能な制度となっております。
令和３年度前期は、当校で７３名が申請し、４３名が入校料及び授業料の全額免除が認められ、１８名が２/３の免除、８名が１/３の免除が認められました。また、工期は、６２名が申請し、３６名が授業料の全額免除が認められ、１５名が２/３の免除、９名が１/３の免除が認められました。
テレメールで請求できます。
入試日程の注意事項
●入試ガイド、募集要項等で必ずご確認ください。
●原則として、一般選抜と大学入学共通テスト利用選抜（大学入学共通テスト利用入試）を表示しています。
●出願期間に記載の【願書】は願書郵送による出願受付を、【ネット出願】はWEBによる出願受付を意味しています。
●出願期間に記載の※必要書類は、出願登録後の書類郵送期限日を意味しています。
●試験日が複数表示されている場合、複数試験日から自由に受験日を選択できるときは試験日の後ろに「自由選択」を表示しています。ただし、受験日により受験教科や合否判定方法が異なる場合もあります。また、複数試験日から大学が受験日を指定するときは試験日の後ろに「試験日指定」を表示しています。なお、すべての試験日を受験する必要があるときは試験日の後ろに「全日程受験必須」を表示しています。
●合格発表の方法が郵送の場合は、発送日を掲載しています。
●入学手続締切日が複数回に分かれている場合は、原則として、第1次手続締切日を掲載しています。
●試験地は、大学入学共通テストの会場を除き、方式別に試験を実施している都道府県を表示しています。同じ都道府県内に複数の試験会場があった場合でも1つの都道府県のみの表示となります。
●不明、未公表の項目は「−」となっています。
●原則として、一般選抜と大学入学共通テスト利用選抜（大学入学共通テスト利用入試）を表示しています。
●出願期間に記載の【願書】は願書郵送による出願受付を、【ネット出願】はWEBによる出願受付を意味しています。
●出願期間に記載の※必要書類は、出願登録後の書類郵送期限日を意味しています。
●試験日が複数表示されている場合、複数試験日から自由に受験日を選択できるときは試験日の後ろに「自由選択」を表示しています。ただし、受験日により受験教科や合否判定方法が異なる場合もあります。また、複数試験日から大学が受験日を指定するときは試験日の後ろに「試験日指定」を表示しています。なお、すべての試験日を受験する必要があるときは試験日の後ろに「全日程受験必須」を表示しています。
●合格発表の方法が郵送の場合は、発送日を掲載しています。
●入学手続締切日が複数回に分かれている場合は、原則として、第1次手続締切日を掲載しています。
●試験地は、大学入学共通テストの会場を除き、方式別に試験を実施している都道府県を表示しています。同じ都道府県内に複数の試験会場があった場合でも1つの都道府県のみの表示となります。
●不明、未公表の項目は「−」となっています。
資料請求上のご注意
■料金について
国公立大学・短大と一部の私立大学・短大、大学校は料金が必要です。料金は資料到着後の後払いです。お届けする資料に同封の支払い方法にしたがって、資料到着後２週間以内に必ずお支払いください。なお、支払い手数料が別途必要になります。※料金には送料・消費税が含まれています。
■資料のお届けについて
発送予定日が日付表示の場合、実際の発送日は変更になる場合があります。
通常はご請求より概ね3～4日後にお届けとなります。なお、日曜や祝日をまたぐ場合は、お届けが遅くなる場合があります。また、お届け先地域や郵便事情によってはお届けに1週間程度要する場合があります。
資料は個別に発送されます。複数の資料を請求された場合、お届け日が異なることがあります。
■その他
国公立の入学者選抜要項には出願書類（願書）は含まれません。
入試日程をよくご確認の上、願書は遅くても出願締切日の１週間前までにはご請求ください。
発行部数の都合や入試の実施状況により、資料請求受付を早期終了する資料もあります。お早めにご請求ください｡
一度お届けした資料の返品・取替えは、乱丁・落丁・破損以外はお受けできません。
(1)各科20〜30名という少人数で、学生と講師陣が膝を交える徹底したマン･ツー･マンの教育訓練を行っており、より高い教育訓練効果が得られます。
(2)最新の充実した機器･設備が豊富に揃っていますので、十分時間をかけて機器の操作に習熟することができます。
(3)実験･実習を多く取り入れることにより、将来の仕事と直結した技能・技術を学べます。