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学校情報

2018年4月、国際貢献学部が誕生!
世界で活躍できる人材を育成します。

多言語・教養・コミュニティエンゲージメントの3つを教育の柱に掲げた「国際貢献学部」を新設。専攻語を徹底的に学ぶ「外国語学部」とともに、学科を越えた学びで、豊かな国際感覚を身につけます。

京都外国語大学の 
所在地

  • 本学キャンパス

    〒615-8558 京都府京都市右京区西院笠目町6 

    交通

    阪急京都線「西院」駅から西へ徒歩約15分、地下鉄東西線「太秦天神川」駅から南へ徒歩約13分

    地図で確認

特色&学部・学科

■世界が求める「知的チェンジメーカー」を育成多言語・教養・コミュニティエンゲージメントの3つを教育の柱に掲げた「国際貢献学部」を新設。専攻語を徹底的に学ぶ「外国語学部」とともに、学科を越えた学びで、豊かな国際感覚を身につける。 ■学んだ理論を国内外の“コミュニティ”で実践2018年4月に新設した国際貢献学部の核となる学び“コミュニティエンゲージメント”は、世界中の地域社会を活動の場に、コミュニティ(地域)の人々との協働を通じて、共通する課題解決に取り組むプロジェクト。一般的な実習ではなく実社会という現場での活動。それだけに、誰もが挫折や失敗を経験するタフな挑戦になることが予想されるが、その経験が学生を何倍にも成長させることになるだろう。

学部・学科

国際貢献学部(2018年4月開設)
●グローバルスタディーズ(100名)
高度な語学力に加え、経済学、政治学、経営学など社会科学系の知識を含む国際教養を備えた人材を養成。海外の地域社会を舞台にした諸活動で現場実践力を磨く。専門科目は全て英語で、教養科目は日本語での授業を選択することも可能。
●グローバル観光(120名)
観光を「多文化間交流」と捉え直していることが特徴。スピリチュアルツーリズムやフードツーリズムなど、日本の魅力を世界に発信する成長産業としての観光や、観光の枠を超えて地域振興にも取り組む。京都という地の利を活かした実地演習も特長で、観光に新たな価値を創出できる人材を育成。

外国語学部
●英米語(350名)
実践的で高度な英語運用能力と専門的な知識を兼ね備えた、英語のプロフェッショナルを育成。
●スペイン語(60名)
世界20カ国以上で使われているスペイン語。その語学力を磨き、多様で豊かなスペイン語圏の文化を学ぶ。
●フランス語(50名)
世界で最も美しい響きを持つと言われるフランス語。生きたフランス語と、その背景にある豊かな文化に触れる。
●ドイツ語(50名)
ヨーロッパで最も多くの人々が話すドイツ語。ヨーロッパにおける文化・ビジネスの舞台で活躍するチャンスが広がる。
●ブラジルポルトガル語(50名)
ポルトガル語圏の政治・経済・文化に精通し、高度なポルトガル語を駆使できる人材を育てる。
●中国語(60名)
国連の公用語でもあり、世界の5人に1人が話す中国語。将来アジアや世界をめざす人にとって必要不可欠な言語。
●日本語(50名)
日本語教師やマスコミなどで活躍できる日本語のプロを育てる。日本語を外国語として客観的に捉え、正確な知識と高度な日本語教授法が身につく。
●イタリア語(50名)
実践重視の授業で、イタリア語のスペシャリストを養成。

特色

転編入学
一般編入学試験は年2回の受験チャンスがあり、大学の3年次もしくは2年次へ編入学することが可能。併設する京都外国語短期大学からは「一般編入学試験」と「推薦編入学試験」の2つの制度で受験できる。推薦編入学試験は書類審査と面接で選考。

奨学制度
本学独自の奨学金、日本学生支援機構の奨学金など、各種制度を設けています。

留学制度
世界35カ国158大学の国際交流協定大学で6カ月間または1年間学ぶ3種類の「派遣留学」をはじめ、自分で留学先大学を決め本学の許可を得て私費留学する「認定留学」や、10コースで実施する約4週間の「海外セミナー」など、多彩な留学プログラムがあり、世界を舞台にした学びの可能性が広がっています。

取得資格
教員免許や図書館司書、学校図書館司書教諭、博物館学芸員などの資格取得をめざす課程を設置。佛教大学との連携で小学校教諭一種免許状も取得できる(別途費用が必要)。

就職状況
各都道府県教育委員会、(株)ECC、(株)ベネッセコーポレーション、アサヒビール(株)、シャープ(株)、デサントジャパン(株)、日本電産(株)、積水ハウス(株)、全日本空輸(株)、日本航空(株)、スカイマーク(株)、(株)ローソン、(株)ワールド、日産自動車(株)、米国三越(株)、(株)ゆうちょ銀行、京都信用金庫、岡三証券(株)、ディー・エイチ・エル・ジャパン(株)、(株)エイチ・アイ・エス、鴻池運輸(株)、東日本旅客鉄道(株)、(株)星野リゾート、ハイアットリージェンシー京都、ヒルトン東京、エン・ジャパン(株)、ソフトバンク(株)、金融庁、日本赤十字社、(独)国際交流基金など。

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