明治大学 法科大学院
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アクセス
本学キャンパス
〒101-8301 東京都千代田区神田駿河台１−１
【交通】
JR中央線・総武線・東京メトロ丸ノ内線｢御茶ノ水駅｣下車徒歩3分、東京メトロ千代田線｢新御茶ノ水駅｣下車徒歩5分、都営地下鉄三田線・新宿線・東京メトロ半蔵門線｢神保町駅｣下車徒歩5分
テレメールで請求できます。
入試日程の注意事項
●入試ガイド、募集要項等で必ずご確認ください。
●原則として、一般選抜と大学入学共通テスト利用選抜（大学入学共通テスト利用入試）を表示しています。
●出願期間に記載の【願書】は願書郵送による出願受付を、【ネット出願】はWEBによる出願受付を意味しています。
●出願期間に記載の※必要書類は、出願登録後の書類郵送期限日を意味しています。
●試験日が複数表示されている場合、複数試験日から自由に受験日を選択できるときは試験日の後ろに「自由選択」を表示しています。ただし、受験日により受験教科や合否判定方法が異なる場合もあります。また、複数試験日から大学が受験日を指定するときは試験日の後ろに「試験日指定」を表示しています。なお、すべての試験日を受験する必要があるときは試験日の後ろに「全日程受験必須」を表示しています。
●合格発表の方法が郵送の場合は、発送日を掲載しています。
●入学手続締切日が複数回に分かれている場合は、原則として、第1次手続締切日を掲載しています。
●試験地は、大学入学共通テストの会場を除き、方式別に試験を実施している都道府県を表示しています。同じ都道府県内に複数の試験会場があった場合でも1つの都道府県のみの表示となります。
●不明、未公表の項目は「−」となっています。
●原則として、一般選抜と大学入学共通テスト利用選抜（大学入学共通テスト利用入試）を表示しています。
●出願期間に記載の【願書】は願書郵送による出願受付を、【ネット出願】はWEBによる出願受付を意味しています。
●出願期間に記載の※必要書類は、出願登録後の書類郵送期限日を意味しています。
●試験日が複数表示されている場合、複数試験日から自由に受験日を選択できるときは試験日の後ろに「自由選択」を表示しています。ただし、受験日により受験教科や合否判定方法が異なる場合もあります。また、複数試験日から大学が受験日を指定するときは試験日の後ろに「試験日指定」を表示しています。なお、すべての試験日を受験する必要があるときは試験日の後ろに「全日程受験必須」を表示しています。
●合格発表の方法が郵送の場合は、発送日を掲載しています。
●入学手続締切日が複数回に分かれている場合は、原則として、第1次手続締切日を掲載しています。
●試験地は、大学入学共通テストの会場を除き、方式別に試験を実施している都道府県を表示しています。同じ都道府県内に複数の試験会場があった場合でも1つの都道府県のみの表示となります。
●不明、未公表の項目は「−」となっています。
資料請求上のご注意
■料金について
国公立大学・短大と一部の私立大学・短大、大学校は料金が必要です。料金は資料到着後の後払いです。お届けする資料に同封の支払い方法にしたがって、資料到着後２週間以内に必ずお支払いください。なお、支払い手数料が別途必要になります。※料金には送料・消費税が含まれています。
■資料のお届けについて
発送予定日が日付表示の場合、実際の発送日は変更になる場合があります。
通常はご請求より概ね3～4日後にお届けとなります。なお、日曜や祝日をまたぐ場合は、お届けが遅くなる場合があります。また、お届け先地域や郵便事情によってはお届けに1週間程度要する場合があります。
資料は個別に発送されます。複数の資料を請求された場合、お届け日が異なることがあります。
■その他
国公立の入学者選抜要項には出願書類（願書）は含まれません。
入試日程をよくご確認の上、願書は遅くても出願締切日の１週間前までにはご請求ください。
発行部数の都合や入試の実施状況により、資料請求受付を早期終了する資料もあります。お早めにご請求ください｡
一度お届けした資料の返品・取替えは、乱丁・落丁・破損以外はお受けできません。
さらに法曹としての実践教育を施すため、模擬裁判、法曹倫理、法文書作成、事実と証明、エクスターンシップ、ローヤリング、法情報調査など多くの実務基礎科目を設けており、２０１０年度以降はいっそうの充実を図ります。
本学出身の法曹で構成されている明大法曹会による協力と支援により、密度の濃い実務教育を提供する態勢がとられています。
また２１世紀社会においては「専門」法曹人であることが求められるという考えから、「企業実務と法」、「知的財産と法」、「環境と法」、「医事・生命倫理と法」及び「ジェンダーと法」の５分野を特に重視した手厚い科目の設置をし、これらの分野における一流の研究者と実務家を配置しています。
教育方法としては、研究者教員・実務家教員の密接な連携のもとに授業内容や教材の検討を行うチームによる教育とともに、少人数教育を徹底して多方向・双方向授業を行うことにより、学生諸君が法律の体系的理解に基づいて自ら論理的に思考し、議論し、文章表現できる能力を身につけてもらうことを目的としています。