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16経済学
経済学は、国家や世界の経済・景気がどのように変動していくかを、生産・流通・消費などの経済活動を分析したり、基本的な法則性を見いだしたりして経済の発展をめざす学問です。ただし、経済規模の拡大や生産量の増大だけを目的とするのではなく、富の分配のあり方を考えたり、より多くの人が豊かさを実感できる社会の実現をめざすための学問でもあります。
マクロ経済学やミクロ経済学では、その理論をもとに、過去・現在の経済活動をさまざまな切り口で、実証分析しながら、将来の状況を予測します。ほかにも、経済活動に理論を当てはめてその正しさを検証する統計学・計量経済学や、現実社会でどのように経済理論を生かすかを検討する経済政策などの研究分野があります。グローバル化の進展により、経済学を学ぶ上では国際的な視野も重要です。
進路の選択肢は多岐にわたりますが、学んだ知識を生かしやすい金融・保険業、商社、製造業への就職が人気を集めています。資格取得で多いのが、証券アナリストや税理士、中小企業診断士などです。
國學院大學 経済学部 教授 山本 健太 先生
日本の産業は、東京などの大都市に本社（経営管理機能）を置き、地方都市に生産拠点を置くという形が一般的です。しかし、アニメ産業の場合、生産拠点が地方に置かれるケースはあまりありません。国内のアニメ制作会社の実に75％以上が東京都内に集中していることに加え、制作会社同士の分業が非常に発達しているため、大都市が生産拠点としても機能しているのです。人手が足りない場合でも、多くの場合は日本の地方都市の制作会社ではなく、上海やソウルといった海外の大都市の制作会社と協力してアニメ作りが行われています。
なぜ日本のアニメ産業は、このような特殊な構造をしているのでしょうか？
理由はいくつかありますが、ひとつは全国ネットのテレビ局とスポンサー企業の本社が東京に集中しているためです。もうひとつは、アニメの原画がクリエイターの手描きによるものであり、デジタルデータでは扱えないほど繊細に表現されているからです。つまり、原画をデータ化してネット上でやり取りすることができず、どうしても原画というモノ自体を各所に運ぶ必要があるのです。そのため、制作会社が都内に集中していたほうが分業・物流両面で利便性が高いのです。また東京から離れた場所とやり取りするケースの場合は、人手が多くて人件費の安い海外の制作会社の方が国内の地方都市よりも好まれる傾向にあるわけです。
世界のアニメは、ハリウッドの作品に代表されるように、3Dデジタル技術による制作が少なくありません。そうした欧米型のアニメはIT産業の一種といえます。それに対して、制作過程でクリエイターの手作業や物流が欠かせない日本型アニメは製造業の一種です。現在、日本では年間100本以上の新作アニメが「製造」されています。これは世界に類を見ない数字です。しかし、一方で制作会社の負担が大きく、クリエイターの労働環境の改善が課題となっています。
静岡産業大学 経営学部 教授 牧野 好洋 先生
「オリンピック開催で○億円の経済効果」などという記事を目にしたことがあるでしょう。プロ野球チームが優勝した場合も、優勝セールや凱旋（がいせん）パレードなどがあり、大きな経済波及効果が生まれます。大きなスポーツイベントが開催される場合、さまざまな統計から経済波及効果が算出されますが、こうした分析をする学問が「計量経済学」です。2021年に開催された東京2020オリンピック・パラリンピックのように、イベントが各地で開催される場合は、それぞれの地域でどれくらいの経済波及効果があるかに注目が集まります。こんなときこそ「計量経済学」の出番なのです。
経済波及効果はさまざまな要因を想定して計算されます。まず一人が飲食、宿泊、交通などでどれくらい支出するのかを求めます。観客がどこから来るかも重要なポイントです。近隣の客、遠方からの客、海外からの客によって経済活動が異なるからです。海外からのお客さんは宿泊もしますし、おみやげも多めに買うでしょう。こうしてどのような人がどこからどれくらい来るのかを想定し、経済波及効果を求めるモデルに当てはめることで結果を算出します。
経済波及効果は、ドミノ倒しのようなものです。多様な部品からできる自動車は、生産に電力や鉄などが必要です。発電には天然ガス、製鉄には鉄鉱石などの燃料や原料が必要です。このように何かを作ると、いろいろな産業に効果が波及していきます。スポーツイベントも同じです。選手や観客が食料を買う、おみやげを買う、宿泊するなどがドミノの起点になって、パタパタとさまざまな産業に効果をもたらします。ドミノの倒れ方は地域によってどのように違うのか、またドミノ効果の波及先はどのような規模の企業かなど、よりきめ細かな調査分析が現在、必要とされています。これらの研究はスポーツを通した地域活性化に大きく貢献するのです。
名古屋市立大学 経済学部 マネジメントシステム学科 准教授 山口 明日香 先生
さまざまな経済事象を歴史的に分析する学問分野を、「経済史学」といいます。近年の環境・エネルギー問題の深刻化を背景に、経済史の分野でも環境や資源・エネルギーに関する歴史がこれまで以上に注目されています。資源・エネルギーと聞いて思い浮かべるのは石油や石炭、鉄鉱石などかもしれませんが、これらが十分に使えなかった時代の日本で特に重要だったのは木材です。日本に木材という資源がなかったら、今のこれだけの発展はなかったといえるでしょう。
日本は古来、木材とともに生きてきました。燃料に加え、城や住宅、船などの資材から日用品に至るまで木材を利用してきました。大きな転機となったのは明治時代です。西欧の諸制度が導入され、鉄道網や電信・電話網の整備にともなって、枕木や電柱の材料として木材が必要になりました。石炭業も発展し、坑道を支えるために木材が使われました。ほかにも紙の原料や鉄道・自動車といった乗り物などに木材が使用され、木材の需要が高まりました。第二次世界大戦が終結する頃には、伐採可能な森林のほとんどが切り尽くされていたと言っていいくらいです。さらに戦後は復興のための伐採が加わり、日本の山林は荒れ果てました。
そこで、1950年頃からスギやヒノキなどの針葉樹を中心に植林が進められました。一方で1960年代からは安価な外国産材の輸入が増加し、また木材からコンクリートや石油などに資材やエネルギーのニーズが変わり、国産材価格が下落した結果、日本林業は苦境に陥りました。今度は山に人の手が入らなくなり、植林後の森林は「緑の砂漠」と化しています。こうした影響で、野生動物の人間社会への出没、土砂災害、花粉症などの問題が引き起こされています。
現在は過去の到達点です。現在の諸問題に目を向け、そこで抱いた独自の問題関心にそって史料を読んでいくと、新しい歴史を描ける可能性があります。それが、今起きている現象を分析する足がかりともなるのです。
素晴らしい教授や実績や学習環境があり、大学に入り自分が学びたいと思う事柄を存分に学べると感じたから。
少人数のゼミを主流とする教育方針をとっているため、学問を深く理解し探求するのに最適な学習環境だと思いました。
和歌山大学は旧商科学校だったので、経済学に強く、経済学以外の法学や社会学や地域学などのほかの学問と結びつけて研究ができる素晴らしい所だと感じたから。
経済学に加え、経営や会計、法律、情報と様々かつ、専門的に学べる環境に惹かれたから。
少人数制で、生徒と先生の距離が近く、生徒1人1人が細やかなサポートを受けることができる
興味のある勉強を基礎から学べる環境だと思ったから。
経営と経済を1年次に基礎科目をまなんでから決められること
愛知県内で経済を学ぶことができ、公立なので地域との関わりも持てるから。
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國學院大學 経済学部
経済学部では自分の足で現場へ出向いて学ぶフィールドワークに力を入れていていて魅了を感じたから。
図書館が充実しており、カリキュラムでの先行講義のほかに自分で選択できる講義があり選択肢が多く多様なことを学ぶことができる