女性特有の疾患の治療薬を開発し性差なく活躍できる社会を実現する
女性の10人に1人が抱える「子宮内膜症」
不妊の原因や、がんにまで進行することがある「子宮内膜症」という女性特有の疾患があります。激しい痛みをともない、仕事や日常生活に支障をきたす人も少なくありません。日本の推定患者数は約300万人といわれており、月経がある女性の10人に1人が子宮内膜症を患っているという計算になります。
子宮内膜症は主に、月経血が子宮から卵管に逆流して卵巣との隙間から漏れ出し、本来子宮にあるべき組織が卵巣や腹腔などで増殖することによって発症すると考えられています。その組織が炎症を起こし、「線維化」と呼ばれる現象が起こると、組織が神経を圧迫して痛みを引き起こします。
副作用が少ない薬を見つけだす
子宮内膜症の原因となる組織の増殖には、エストロゲンという女性ホルモンの一種が深く関わっています。現在は主に、エストロゲンの分泌を抑えて組織の増殖を抑制する薬を使った治療法が用いられています。ただ、この投薬治療はあくまで病気の進行を抑えるものであり、根治させるまでの効果は期待できません。
また、このエストロゲンには骨からカルシウムが溶け出すのを止め、丈夫な骨を生成するという役割があります。したがって、エストロゲンの分泌を抑える薬には骨が脆くなってしまうリスクがともなうため、長くても半年ほどしか服用できません。そこで現在、子宮内膜症そのものの原因をより深く究明し、ホルモンに影響せず副作用が少ない治療薬の探索が進んでいます。
性差なく活躍できる社会の実現に向けて
子宮内膜症をはじめ、女性のQOL(生活の質)を低下させる疾患の症状や治療の副作用は、女性の社会進出を妨げることがあります。また、不妊につながる疾患であれば、少子化を招く原因にもなります。つまり女性特有の疾患は、女性だけの問題ではないということです。それらの疾患の予防法や、副作用を最小限に止めた治療法の確立、治療薬の開発は、人びとが性差なく活躍できる社会の実現にもつながるのです。
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東京薬科大学 薬学部 医療衛生薬学科 教授 田村 和広 先生
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