もはや「開発してから売る」は通用しない技術と経営が融合したMOT
売り場に定着する製品
新製品のうち、狙い通りにヒットして売り場に定着するものはごくわずかで、売れる製品の開発は各メーカーにとって至上命題です。日本の製造業者の開発力は高く、中小企業も独自技術を応用した新たな製品を多数開発してきました。しかし技術面は高くても、つくったものをいかに売るかという戦略が弱い点が課題になっています。こうした課題の解決に期待される学問分野が「MOT(Management of Technology=技術経営)」です。
技術とマーケティング
MOTは、1980年代に台頭した日本企業に対抗する手段を研究するためにアメリカの大学で生まれた学問です。技術の世界に経営やマーケティングの手法を持ち込むことで、より消費者に受け入れられる製品開発のあり方を研究しています。
例えばApple社は、iPhoneを販売する前にiTunesやiPodといったサービス・製品を販売し、消費者がデジタルで音楽を聴くこと、スマートデバイスを操作することに慣れた段階でiPhoneを市場に投入し、大きなシェアを獲得しました。モノづくりの力だけでなく、綿密な計画で成功したこの事例は、「人・モノ・金・情報」という経営にとって重要な資源に「時間」が加わっていることを教えてくれます。
日本のものづくりの再興に
反面、日本の中小企業は開発製品の市場での反応や適正価格といったリサーチを苦手とする傾向が見られます。経営者や開発者の経験と直感、自社社員の意見といった限られた判断材料から開発を進め、いざ発売するとまったく売れない、欠陥品ではないのに返品となるということもあります。また、一旦開発した製品を、いかに効率よく生産するかという「プロセスイノベーション」も、日本の製造業が苦手としている分野です。中国をはじめ、海外企業の勢いに押されつつある日本のものづくりをより強化するには、技術と経営の両方の要素を組み合わせたMOTの研究、あるいはそのノウハウを身につけた人材の輩出が不可欠なのです。
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先生情報 / 大学情報
筑波技術大学 保健科学部 情報システム学科 教授 嶋村 幸仁 先生
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