10年以内に日本を再び地震が襲う!? 震災からの復興と備え
震災からの復興に貢献
2011年3月11日の東日本大震災で、日本は大変な被害を受けました。復興を遂げるためには、国土計画、経済、環境、地域社会、エネルギー、交通、土木、教育、人々の心理など、あらゆる面を総合的に考えなければなりません。どれか一つを部分的に考えるだけは不十分なのです。
多岐にわたる研究を行う地球工学は、これらのすべてに関わっています。そのため震災後は、中央防災会議との交流や国会の公聴会での提案など、復興に向けた取り組みにおいて活躍の場が広がっています。
過去の大地震と今後の予測
過去2千年間に東日本で起こったマグニチュード8以上の地震は、869年、1611年、1896年、1933年と4回ありました。このうち869年の貞観地震の後、悪霊退散の願いを込めて鉾(ほこ)を立てたことが、京都祇園祭の起源だと言われています。この貞観地震を含む4大地震の、それぞれ前後10年以内に首都直下型の大地震が起こっています。また西日本でも4回の大地震のうち3回、近い時期に大地震が発生しました。このように地震が活動期に入ると、東日本、首都圏、西日本に連動して地震が起こる可能性は非常に高いと考えられています。
列島強靭(きょうじん)化計画
震災からの復興、そして今後の危機に備えて、日本は「強靭」にならなくてはなりません。致命傷を避け、被害を最小にとどめ、回復力を身につけることが必要なのです。
その策として、建物の耐震強化、防災教育の徹底、地域の活性化、エネルギーシステムの強化、緊急時の企業運営計画の策定、避難や救援を想定した交通網の整備、GDP(国内総生産)の維持拡大など、さまざまな取り組みが挙げられます。
また、日本のGDPの70%を占める東京・名古屋・大阪エリアから、都市機能を分散させることも課題の一つです。大都市は新幹線の路線上に形成される傾向があるので、新幹線などの交通網を整備することが効果的だと考えられます。都会の過密がなくなり、地方が豊かになることで、国土全体が強靭になるのです。
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