国境をまたぐ大企業　多国籍企業論で読み解くグローバリゼーション

国境をまたいで活動する企業

テレビのCMでみかけるような大企業は、ほとんどが国境をまたいで活動しています。アメリカのIT系企業や飲料メーカー、ファストフードチェーン、日本の自動車や家電メーカーなどもその一例です。外国でビジネスをするということは、自国と異なる商習慣や文化、規制などに対応しなければならず、企業にとって大きなコストがかかります。にもかかわらず、大企業によるグローバルな経済活動は拡大し続けています。なぜ企業は国境をまたいで活動するのか、そのために求められることはなんなのか、といった問いを考える学問を、多国籍企業論といいます。

優位性が世界の市場を支配する

企業が国境をまたいで活動をするのは、自国だけで活動するより大きな収益が見込めるからです。しかし、それはどの企業でもできるわけではありません。多国籍企業論の分野では「技術的優位」「規模の経済」「優秀な経営者や起業家を抱えていることの優位性」「原料の独占」という4つの優位性を条件にあげています。
例えば日本でコーラといえば、アメリカのあるメーカーが高いシェアを占めています。それは、その企業が圧倒的なブランド力を有しており、それが優位性となって日本の市場をいち早く独占したからです。

多国籍企業の功罪

多国籍企業は、異なる文化や習慣が混ざり合うことで新しい発見や価値観が生まれる「グローバリゼーション」の強力な担い手でもあります。そして、私たちもその恩恵を受けています。一方で、多国籍企業はよりコストの安い国に生産やビジネスの拠点を移してしまうため、自国の経済が潤わず、雇用も失われる、といった問題も抱えています。実際に、アメリカで自動車や鉄鋼の工場でかつて働いていた人たちが、職を奪われた結果、社会や政治が右翼的なポピュリズムに流れてしまうということも起こっています。こうした功罪を含め、多国籍企業の戦略や変化を研究することは、グローバリゼーションの未来を読み解くことにもつながるのです。

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先生情報 / 大学情報

専修大学経済学部生活環境経済学科教授森原康仁先生

興味が湧いてきたら、この学問がオススメ！

経済学、多国籍企業論

先生が目指すSDGs

メッセージ

自分が何に興味をもち、将来何がやりたいのかを、はっきりとわかっている高校生は多くないはずです。多くの人はまだそれが見えておらず、またそれは当然のことでもあります。あなたもそうなら、あまり早い段階で興味の対象を絞りすぎないようにした方がいいでしょう。
自分が何に興味があるのかを知るには、まず世の中にどんな問題があるのかを知ることが先決です。そのためには学校の授業を受けるだけでなく、本を読んだり、交友関係を広げたりして、自分の幅を広げてくれるような、広い意味での勉強を続けましょう。

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専修大学は、1880年（明治13年）に経済科と法律科からなる専修学校として創立されました。「経済科」は日本初の、また「法律科」は私学で初の高等教育機関でした。2024年に創立145年を迎える、日本でも屈指の伝統を持つ大学です。社会科学、人文科学、総合科学、の3系統、8学部20学科からなる社会人文系総合大学として、「自ら問題を見つけ主体的に解決する知力」と「人間力」、「倫理観」を持った人材を育成しています。まずはオープンキャンパスの大学紹介や模擬授業に参加して、大学の雰囲気を体感してみてください。