認知症の人に自分で考え決定してもらうことの大切さ
自己決定の機会を増やす
認知症の人のケアにおいては、本人ができるかもしれないことも、周囲が代わりに考え、決めてしまうことがあります。しかし、治療法や暮らす場所といった重大な決断は難しくても、小さなことであれば自分で決断できることもあります。近年、ある介護老人保健施設で暮らす認知症の人を対象に、入浴後に着る服や飲むドリンクの種類、レクリエーションの時間の活動内容など、日常生活の中でなるべく多くのことを自分で決めてもらうという介入が行われました。たくさんある選択肢の中から選ぶことは難しいので、例えば服であれば支援する側が2着ほど事前に選んで、どちらがいいかをその都度決定してもらいました。
認知や意欲が改善
約2カ月の介入の結果、認知症によって低下していた認知や意欲といった力が改善、あるいは維持されるケースが見られました。また「どちらがいいですか」と尋ねる支援者との会話が増えたことから、自然と笑顔が増え、他人に対する興味を取り戻す人もいました。支援者側においても、初めは自分で決定することができなかった人が徐々にできるようになり、自分たちの問いかけに応えてくれるようになるなど、日々取り組むケアの成果や手ごたえが実感できるといった副次的な効果も生まれました。
認知症になってもその人らしく
生活の中では「今日は何を着ようか」「朝起きて何を食べようか」といった小さな決断が数多くあり、その積み重ねがその人らしさを形作っています。認知症の人も、その人らしさや快活さを保って生きていくためには、自分で考えて自分で決めるという機会をなるべく多くもつことが大切なのです。
認知症に関しては解明されていないことも多くあります。超高齢社会の日本では、認知症になる人は今後も増え続けるでしょう。認知症になってもなるべくこれまで通り、自分らしく暮らせる社会をつくるためには、この自己決定の研究のように、認知症看護についての地道な研究や試行錯誤が欠かせないのです。
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先生情報 / 大学情報
県立広島大学 保健福祉学部 保健福祉学科 看護学コース 准教授 渡辺 陽子 先生
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