ファッションの視点からひも解くDX
DXが意味するものは
デジタル技術で社会や生活の形を変える「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」は、2004年にスウェーデンのストルターマン教授が提唱しました。当時の教授の主張は、デジタル化が人々の生活を改善するポジティブな面よりも、デジタル化にともなうプライバシーやセキュリティ上のリスクといったネガティブな影響を懸念して、無条件にDXを受け入れる事への警鐘を鳴らすものでした。ところがあるタイミングから、DXという言葉が「よりよい生活のために進められるべきもの」として扱われ始めました。日本でも2018年に経済産業省がガイドラインを示して「企業が推し進めるべき」とされてから急速に普及が進んでいます。
あいまいさを残しながら進むDX
日本では、政府による大まかな定義とガイドラインがあるものの、DXの解釈や進め方は企業によってばらつきがあるまま普及しています。そのため将来は、DXの定義が明確化されたり、あるいは変化したり、DXそのものが衰退してほかの手法に置き換わったりする可能性が十分考えられます。マネジメントの研究においては、「具体的に何をどこまでやればDXなのか」の解釈があいまいなまま、言葉が普及している点も注目されています。さまざまな規模や業種の企業が、それぞれの尺度で最適なアプローチを取ることでイノベーションが生まれやすくなると指摘する研究者もいます。
マネジメントにも流行りすたりがある
「マネジメント・ファッション」という研究があります。この研究は、企業などのマネジメント手法にファッション的な流行があるという前提に立ち、DXのように普及が進行中の事例も対象になり得るものです。具体的には、DXに関する新聞記事の数の推移や、関連する用語の登場などを確認したり分析したりしながら、「発生」「普及」「衰退」といった一連のプロセスを明らかにしていきます。現在進行形のありようを記録しておくことは、後世の歴史的評価への貢献も期待されます。
※夢ナビ講義は各講師の見解にもとづく講義内容としてご理解ください。
※夢ナビ講義の内容に関するお問い合わせには対応しておりません。