健康診査のビッグデータ分析で住民の健康度アップへ

健康に関するビッグデータを活用
国民健康保険加入者の診療や健康診断の結果を、データベースとして研究に活用する「国保データベース(KDB)」という制度が、2013年から始まっています。従来、郵送アンケート等で行われていた地域住民の健康と生活習慣の関連の調査を、現在ではKDBにより簡単に行えるようになりました。
例えば、体内の総コレステロール値は、中年期以降に上がりやすいことは知られていました。KDBを出生年代別で分析したところ、食生活の洋風化で脂質を多く摂るようになった1980年代以降に生まれた人は、洋風化があまり進んでいなかった1970年代以前に生まれた人と比べると、コレステロール値が上がる年齢が早く、上がり方も急であることがわかりました。
「わが事」と感じられるような情報提供
分析結果をただ公開するだけでは、人々の健康意識を高めることはできません。大切なのは、「わが事」と感じられるような情報提供方法です。
愛媛県では、KDBと全国健康保険協会から提供されるデータを合わせた年間約20万件の健診データを、小さなエリアに分けて分析しました。その結果、伝統的に甘辛い味つけが好まれる地域では血糖値や血圧が高く、お酒を飲みながらの「寄合い」が多い地域では肝機能が悪いなど、文化や習慣に関連した顕著な違いが明らかになりました。このように自分たちの生活との関係が示されることで、初めて「わが事」になるのです。
地域の実情に合った健康教育
こうした結果は、自治体の保健師などを通じて地域の健康教育に役立てられます。地域の実情をよく知っているため、住民への伝え方も工夫できるのです。例えば、都市部の会社員の多い地域では、数値を明示して説得力を高めた資料をつくります。また、農業や漁業で住民の結びつきが強い地域では、リーダー的な存在に働きかけることで、地域で健康増進活動が始まった事例もあります。
このように、ビッグデータを住民の健康増進の行動に結びつけるためには、分析方法や情報提供方法の研究が不可欠と言えます。
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