日本の財政課題を、スポーツ・プログラムや仕掛けを活用して解決する

医療費はスポーツ・運動習慣で減らせる？

高齢化が進む日本では、医療費が年々増加しています。その医療費の3分の1を占めるのが高血圧・高脂血症・糖尿病などの生活習慣病です。特に糖尿病が悪化して腎臓が機能しなくなると、定期的に血液を浄化する透析治療が必要になり、1人あたり年間600万円もの医療費がかかると言われています。しかし、生活習慣病はスポーツ・運動習慣の定着や正しい食習慣によって予防することが可能とされています。そこで、各自治体では生活習慣病予防のために、さまざまな取り組みが行われています。

自治体の健康増進事業の効果とは？

多くの自治体で取り組んでいるのが、「健康ポイント事業」です。これは自治体が行う体操教室・がん検診・健康講座・運動プログラムに参加した住民にポイントを付与して、ポイントがたまると商品券などに交換できる仕組みです。ある自治体のデータを用いて、この事業に参加した住民と参加しなかった住民を比較したところ、数年後の介護費用にはほとんど差がないことがわかりました。現状の事業は、軽めの運動プログラムが多く、住民の交流やコミュニケーションには役立ってはいるものの、医療・介護費用の抑制に役立っているとは言えないのです。

参加したくなるスポーツ・運動プログラムが必要

そこで、より本格的なスポーツや運動を取り入れたプログラムやイベントが必要になっています。ヘルスケアの分野ではデジタル化が進んでいて、ウェアラブルデバイスで心拍数や血圧などのデータを計測して健康管理に活かしています。そのようなデジタル技術と、ヘルスケア、スポーツの3つを融合させることで、より効果的なプログラムや新しいビジネスを生み出すことが期待されています。また、みんなが思わずそのスポーツ・運動プログラムに参加したくなるような「仕掛けづくり」も必要です。コンビニのレジ前に足跡マークを描いたら客が自然と順番に並ぶようになった事例がありますが、生活習慣病予防にもそんなアイデアが求められているのです。

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先生情報 / 大学情報

北海道教育大学教育学部芸術・スポーツ文化学科（岩見沢校）准教授鈴木哲平先生

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健康情報学、スポーツマネジメント

先生が目指すSDGs

メッセージ

若い頃の価値観というのは、閉ざされた、自分の手の届く範囲で完結しがちです。だからアンテナの数を増やし、離れた人たちの声を聞ける環境にして、いろいろな情報を入りやすくしておくことが大切です。同時に、自分の好きなことに熱中してください。それが将来、どんなふうに展開できるのかを今のうちから考えておくといいと思います。そのように情報を得て、スポーツ×医療で「地域の健康づくり」、アート×医療で「ホスピタル・アート」など、かけ算の思考で自分の可能性を広げていきましょう。

先生への質問

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北海道教育大学に関心を持ったあなたは

北海道教育大学は、北の大地北海道の主要都市（札幌、旭川、釧路、函館、岩見沢）にキャンパスを置く国内最大級の教育系大学です。教員の養成はもちろんのこと、国際地域や芸術とスポーツに特化した学科も有しており、所属する教員の研究分野は、教員養成をはじめとする大学教育に活きています。全国それぞれの地域にも教育系大学はありますが、大学生活の４年間を四季折々の美しい大自然に囲まれながら北海道で学んでみませんか。きっと充実した毎日が送れるはずです。「人が人を育てる」を合言葉に全力であなたをサポートします。