共感だけでは限界か　異文化適応能力を測る「CQ」とは？

文化の異なる人同士が働くとき

経営学で研究されている「国際企業論」は、例えば、トヨタ自動車など国内外で事業を展開する企業が、グローバル経済においてどのように経営を行っているか、また、どう行えばよいのかを探究する学問です。例えば海外の労働者を雇用した場合、日本人労働者との間で争い事が起こる場合があります。そのため、国際企業論の一分野である「異文化経営論」では、企業内で異なる文化背景を持つ人々が協働する際のコミュニケーションや意見の違いに着目した研究が行われています。

異文化に「適応する力」に着目

あなたは、「異なる立場の人と理解し合うために、相手の身になって考えましょう」と言われたことがあるでしょう。そのように、異文化理解に重要なのは、共感力の指標である「EQ（エモーショナルインテリジェンス）」とみられていました。しかしグローバル社会の異文化理解において、知識を測る「IQ」、共感力を測るEQだけでは不十分なことが認識され、2000年代以降、「CQ（カルチャーインテリジェンス）」という「文化的知性」の指標が考案されました。
CQは、異文化環境における適応能力を測る指標であり、異なる文化を理解して適切に行動する力のことです。CQの研究では、企業内の多文化環境における個人の適応能力が注目され、たくさんの論文が書かれています。

相手の反応に合わせて対応できる力

CQは、認知や行動など4つの側面から20項目の質問で測定されます。例えば、行動の質問には「自分の発言を相手が理解していないと感じた時、会話のスピードを落として話しますか？」などがあります。研究では、CQが高いチームは情報の共有が円滑になり、創造性やイノベーションが促進されることが示されています。
こうした異文化経営論の研究を社員教育などに生かすことで、異文化交流だけでなく、日本人同士のチームにおいても情報共有やチームワークを強化する効果が期待されています。

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釧路公立大学経済学部准教授曽我寛人先生

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国際経営学

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メッセージ

大学に進むと、自分で考えて課題を見つけ出す楽しさが広がります。私自身、大学で文献を読み、先行研究を踏まえながら自分なりの答えを見いだす経験を通して、考える力の大切さを学びました。高校時代は受験勉強のための知識の習得に集中し、物事を自分で考える経験を十分に積めませんでしたが、今振り返ると、そのときの基礎学力が自分で考える基盤になっていると感じます。大学での学びを深めるためにも、高校生のうちに、現代文、英語、数学といった基礎科目の知識をしっかり身につけてください。

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釧路公立大学は、1988年に釧路地域の自治体が力を合わせて設置した公立大学です。
「地域に結びつき開かれた大学」「国際性を重視する大学」「理論と実践の相まった大学」の３つを建学の理念として地域の人々と共に歩んできました。
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