人の気持ちに向き合いながら、環境にやさしい購買行動を考える

そっと後押し
定価170円の文房具があるとします。それに対し、「そこにエコマークがついていれば200円出しても購入する」という人がいる場合、差額の30円分は、環境に配慮した購買行動をしようという意識の表れだと考えられます。購買行動を考える時に、その人がお金の損得ではなく社会全体にとって最適な解を選ぶ意思決定をすると、社会が良い方向に向かいます。
しかし情報の伝え方によって、人の意思決定は変わります。行動経済学では、意思決定に際して自発的な選択や行動のための後押しを「ナッジ」といいます。個人の行動や社会にとって良い方に向かわせるために必要なナッジの1つとして、情報の在り方や情報の見え方についての研究が行われています。
情報の効果は?
情報といってもさまざまな形があります。文脈もその1つで、「環境にやさしい」といった肯定的な言い方が選択の後押しになることもあります。ほかにもエコマークのように「ラベルとして集約されたメッセージ」も1つの情報です。研究の中では、ラベル付きの商品をいくらまでであれば買うのか、どういう人がラベルに反応するのかなど、アンケート調査によるデータ収集のほか、どんなデザインがどこに表示されれば反応しやすいのかなどを探求するために、人の視線を追う(アイトラッキング)実験によるデータ収集も行われています。これらのデータを分析して、情報の効果を計測します。
人は「お金」だけで動くのではない
行動経済学以前の経済学では、人を「お金を多く得る方を好む」といった合理的な経済人としてとらえられてきました。しかし、人は単純な生き物ではありません。情報の効果を計測したり実験すると、人は必ずしも合理的に自分の利得だけを最大化するわけではないことがわかります。実際、人は寄付や献血などの利他的な行動もとります。合理的でない人を対象に、人の気持ちや未来と向き合いながら経済を考えていく必要があるのです。
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