公共スポーツ施設を新たな居場所に! スポーツ社会学の研究

公共スポーツ施設に人を集めるには?
国や都道府県、市町村が設けた公共のスポーツ施設に行ったことはありますか? 実はスポーツをしない人が公共スポーツ施設へ行く機会はあまりありません。特に若い世代では、スポーツをする人でも学生なら学校の施設、働いている人ならスポーツジムなど、民間施設の利用が多くなっています。
公共スポーツ施設は住民同士の交流や地域活性化の場という役割も担っています。もっと地域に開かれて、人々にとっての自宅、学校、職場とは別の「居心地のいい場所」になることが大きな課題です。最近では、コンサートやマルシェなどスポーツ以外のイベントを開く、子どもたちの遊び場や中高生が一人で勉強するスペースを作る、といった工夫をしている自治体もあります。
災害時には避難所にもなる
スポーツと社会のつながりを考えるスポーツ社会学において、スポーツ施設の活用は課題の一つです。そこで、例えば公共の体育館・アリーナが災害時の避難所となることに着目し、被災経験のある自治体でのインタビュー調査を重ねて、スムーズな避難所運営の仕組みを探る研究が行われています。公共スポーツ施設には、公共施設の管理・運営を行う企業や団体である指定管理者がいることが多いため、自治体と指定管理者がどのように協力すればよいか、そのモデルを作ろうとしています。
被災地におけるスポーツの力を考える
この研究では、指定管理者がもつジムの運営やスポーツ教室の開催といったノウハウをうまく生かして、避難所で運動やレクリエーション活動を行う方法も検討されています。避難生活で体を動かすことは、運動不足やストレスの解消、病気の予防のためにとても大切です。
こうした被災地におけるスポーツの価値もまた、スポーツ社会学のテーマです。被災地でスポーツ活動・スポーツイベントを行う方法や、スポーツが人々の心身の健康の回復、生活や地域経済・社会の復興におよぼす影響を考える、さまざまな研究が行われています。
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