薬の廃棄をなくすには? 医療費抑制に挑む実践薬学

今のままでは危うい日本の国民皆保険制度
日本の医療システムは、国民全員が公的医療保険に加入し、医療費を支え合う「国民皆保険制度」によって成り立っています。いつでも、どこでも、誰でも必要な医療を受けられる皆保険制度は、海外でも高く評価されています。しかし、医療費は増え続け、年間50兆円に迫っています。このままでは、現在の制度を支えることが難しくなってきます。
医療費のうち薬剤費は約2割で、年間約10兆円に上ります。薬剤費の抑制は大事な課題であり、医療現場の問題に取り組む「実践薬学」においても重要なテーマの1つとなっています。
高額でも余った注射剤は捨てられる
注射抗がん剤は、患者の体格(身長や体重)や病状によって投与量が決まります。例えば、1瓶100mgの薬を150mg必要な患者に投与する場合、2瓶を使用し、50mgが余ってしまいます。しかし、たとえ高額な抗がん剤でも余った薬剤は捨てなければならず、医療費の無駄になってしまいます。もし1瓶50mgの製剤があれば、このような無駄は生じません。
そこで、患者のデータや日本人の体重分布などのデータを用いて、「どの抗がん剤にどのような量の規格があれば廃棄が減るのか」をシミュレーションする研究が行われています。日本人は比較的体格が小さいため、海外基準で作られた製剤は余りが出やすくなっています。廃棄量を減らすことで、年間数百億円規模の薬剤費削減が期待されています。
後発医薬品(ジェネリック)の使用を促すには
薬剤費を抑えるには、先発医薬品よりも安価な後発医薬品(ジェネリック)の普及も大切です。国も後発品の使用を勧めており、後発品があるのに患者が先発品を希望する場合、差額の一部を自己負担する制度が2024年に開始されました。
全国の患者のビッグデータから、この施策の効果を調査、分析する研究も進められています。薬剤師の視点で実践的な調査研究を行うことで、薬剤費を抑制する効果的な方法が見つかり、薬が無駄なく使われる医療が実現できると期待されています。
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