環境への配慮と快適性の両立を実現するまちづくり

心地よさには個人差がある
環境に配慮しつつ、人間の快適性や健康性を求めるまちづくりや建物づくりをするためには、乗り越えるべき課題は数多くあります。その中でも、都市部の気温だけが上昇するヒートアイランド現象や、地球温暖化による気候変動など、熱環境の問題は社会全体として取り組むべきテーマです。
環境における熱・光・空気・音などの物理的要素を実測することは重要です。例えば、避難所に指定されている体育館の熱環境を調べることで、本当に避難所として適しているのか、改善の方法があるのかなどが検討できます。ただし、どのくらいの気温を快適に感じるのかは人によって違います。環境工学とは、より多くの人の快適さを実現するために、都市デザインや建築デザインにおける最適解を探す研究でもあります。
数値+実体験が人を納得させる
快適性や健康性の評価には、実測で得られた情報や、分析で得られた数値化されたデータが必要です。それだけではなく、人がその空間をどう感じているのかを明らかにすることも、重要な研究の一つです。アンケート調査などの結果を測定した数値とすりあわせることで、課題解決の糸口が見えてきます。
例えば省エネルギーに適した住宅を設計したとしても、そこに住む人に省エネの意識がなければあまり効果は得られません。建物を作るだけでなく、どう利活用していくかという観点が必要です。住民の意識を変えていくためには、研究成果に人々が実感できるような説得力が求められます。
大学での研究や市民活動が政策につながる
研究成果の多くは、自治体の具体的な環境政策に活かされています。子どもに対してだけでなく、大人に対しても環境教育・学習の素材にもなり得ます。例えば、福岡県を流れる、生活排水による汚れがひどいと言われた遠賀(おんが)川のケースでは、飯塚市のNPO法人と研究者が廃食用油の回収活動を始めました。その後、次第に住民に活動が浸透していき、現在では市が回収を受け継いでいます。研究や市民の活動は、行政を動かす大きな力ともなるのです。
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